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ETF/フリーETF

auでおトクなフリーETFをはじめよう!

「投資は難しそう・・」
と考えている方におすすめ!

分かりやすい、少額からはじめやすい、低コスト
でできるETFをはじめませんか?

auの資産運用は、ドコモ・ソフトバンクなど、au以外の方もご利用いただけます。

ETF/フリーETFとは

ETFとは、一般的に、東京証券取引所、ニューヨーク証券取引所などの金融商品取引所に「上場」している「投資信託」を指します。

日本で発行されるETFは、日経平均株価やTOPIXなどの「指数」や金価格などの「指標」に連動する商品に限られていることから、別名で指数連動型上場投資信託とも呼ばれます。

フリーETFとは、auカブコム証券が選んだETF銘柄の売買手数料(現物・信用)を無料とするサービスです。auカブコム証券が定める「フィデューシャリー・デューティー基本方針」にしたがい、フリーETFの銘柄を選定しています。

ETF/フリーETFの仕組み

ETFは、投資信託が取引所に上場したものです。東京証券取引所などの金融商品取引所にて、上場を認められ、上場商品として一般の投資家に取引されています。

ETFの二つの市場

流通市場と発行市場のイメージ画像

ETFは、一般投資家が取引所で売買するときの仕組みである流通市場と、指定参加者と呼ばれる一部の証券会社だけが取引を許可されている発行市場の二つの市場があります。投資信託は、販売会社である証券会社を通じてであれば、どの証券会社でも受益権を購入することができますが、ETFは、指定参加者という証券会社を通じてでしか受益権を売買することができません。

ETF/フリーETFと投資信託の違い

ETFと投資信託のイメージ画像

「投資信託」は、多くの投資先を信託資産としてまとめて運用することで、個人投資家でも小口で分散投資を実現できることが特徴です。

また、「投資信託」を運用している運用会社は、「投資信託」を募集・販売するために「証券会社」を利用します。

そのために「投資信託」の運用収益から一部報酬を「証券会社」に渡しています。

この「証券会社」が受領する報酬は、そのまま投資家の追加コストであるといえます。

「ETF」は、「投資信託」を取引所に上場させることにより、株式同様のリアルタイム取引を実現することで、上記の売買価格が直ぐにわからないという課題を解決するだけでなく、証券会社に別途募集・販売を依頼する必要がなくなり、個人投資家が支払うコストを、一般的な「投資信託」よりも安く抑えている画期的な商品といえます。

ETF/フリーETFと投資信託の違い一覧

ETF/フリーETF

投資信託

証券取引所​

上場

非上場

取引価格

リアルタイムで変動する市場価格

※ただし取引時間中のみ

1日1回算出の基準価額(運用会社が算出)

注文方法

株式と同じように市場価格で成行、指値など

前営業日の基準価額をもとに販売会社に注文

取引時間

取引所の取引時間中

毎日(注1)

取引にかかる費用

取引手数料、信託報酬(注2)

(フリーETFは0円)

購入時手数料(すべて0円)

信託財産留保額

解約/換金手数料(注3)

信用取引

可能

不可能

透明性

日次開示

月次~年次

経費率

⼀般的に投資信託より割安

一般的に割高

  • 一般的な比較であり、銘柄によっては異なる場合があります。
  1. 申込受付締切時間が基準。一部のファンドでは時間が異なることがあります。
  2. 取引方法(現物または信用取引)に応じて株式売買時と同じ手数料がかかります。
  3. ファンドごとに売却時または解約時にかかる場合があります。

ETFの特長

①株式だけでなく、国内外の債券、金、不動産などの幅広い資産に分散投資できる

株式指数であるTOPIXや日経平均に連動する商品のほか、金などの商品指標、不動産などの指数・指標に連動するETFがあります。金や不動産を購入しようとすると、手続きが煩雑であったり、別途の手数料を要する金融商品についても、証券会社の口座を持っていれば、その日のうちにETFの変動する価格を見ながら、お取引いただくことが可能です。

また、普通の個人投資家であれば投資できないような世界各国の債券なども、手軽に売買できることも魅力です。

②投資家の趣向に合わせた金融商品を選べる

値動きの激しい一攫千金を狙う商品から、値動きの緩やかな安定志向の商品まで、投資家の趣向に合わせた金融商品を選べることがETFの特徴です。

東京証券取引所に上場しているETFの数は、2020年11月23日時点で232銘柄があり、その商品性も多種多様です。また人気のレバレッジ型ETFも取引可能です。

③株式同様に「指値」「成行」のほか、±指値注文、リレー注文などの注文も利用可能

指値・成行などのほか、信用取引も可能であるなど、株式と同じように取引できます。また、日中の値幅で利益確定を目的としての取引も実現可能です。

ETFは上場商品ですので、株式同様に「指値」「成行」のほか、±指値注文、リレー注文など、auカブコム証券ならではの注文もご利用いただけます。

日本で上場しているETFのレバレッジは最大2倍ですが、投資資金の約3.3倍の資金を動かすことができる信用取引制度を活用すれば、実質6.6倍までレバレッジを高めることができます。また、日中の売買も可能ですので、その日のうちに売買することにより、日中の値幅での利益確定を目指す取引も可能です。

④保有銘柄がすべて開示されており、投資信託と比較して透明性が高い

ETFは指数・指標に連動する特性があることから、ETFの資産価値を指数・指標から算出できる点で、その透明性は、一般的な投資信託を上回ります。ETFの全構成銘柄については、ETFの運用会社や指数プロバイダのウェブサイトなどで日次で開示されるケースが一般的です。全構成銘柄が開示されることにより、構成銘柄の割合や構成に変更があった場合などにも、直ちにその状況を把握できます。

また、東京証券取引所は、保有銘柄の状況をベースに、取引時間中15秒ごとにインディカティブNAV(ETFが保有する資産などを現在値に基づき算出した価格)を公表しています。インディカティブNAVを確認することで、ETFが保有する資産と比較して、現在の市場価格が高いのか低いのかを確認して、売買の参考にすることも可能です。

⑤フリーETFなら売買手数料が無料

他社では手数料がかかる人気の銘柄がauカブコム証券ならすべてのチャネルにおいて売買手数料が0円(無料)です。

フリーETFの特長

フリーETF対象銘柄

証券口座の開設方法

ETFのお取引には証券口座の開設が必要です。

フリーETFはNISA口座でもお取引できます。NISA口座を開設いただいているお客さまはNISA口座の継続年数により規定の株式取引手数料割引が適用されます。

 

お取引までの流れ

口座開設は3ステップ約10分。スマートフォンからのお手続きなら最短翌営業日に口座開設可能。

STEP1 口座開設/STEP2 auカブコム証券ログイン/STEP3 入金

手数料

ETF

現物株式:手数料99円(税込)~

信用取引:取引手数料0円(無料)

 

フリーETF

売買手数料:0円(無料)

フリーETFとは何ですか?

「フリーETF」とはauカブコム証券が指定する特定のETF(上場投信)の売買手数料(現物株式並びに品受・品渡に関する手数料)を無料とするサービスのことです。詳細ページはこちら

ETFやREITの譲渡益や分配金への課税はどうなっていますか?

税法上は株式と同様、譲渡益に対して20.315%(所得税15.315%、住民税5%)の課税となり、分配金も20.315%の課税となっています。なおREITは配当控除の適用を受けることができません。

  • 平成25年から令和19年までの25年間、所得税額に対して2.1%の復興特別所得税が上乗せされ、上記税率が適用されます。

ETFやREITの貸株配当金相当額はいつごろ入金されますか?

決算日の約30日後にお預り金に入金されます。

お問い合わせ

auフィナンシャルサポートセンター

受付時間:平日 9:00~16:00(土日祝・年末年始を除く)

現在「auの資産運用」に関するお問い合わせが大変混みあっており、お電話がつながりづらい状況が続いております。
誠に申し訳ございませんが、お電話がつながらない場合、メールにてご連絡をいただきますようお願い申し上げます。

メールによるお問い合わせ(auカブコム証券):cs@kabu.com

auの資産運用について

「auの資産運用」でご案内する各商品は、auカブコム証券で取り扱う商品と同一です。

金融商品取引業者:auカブコム証券株式会社

金融商品仲介業者:KDDI株式会社

金融商品のお取り引きは元本割れとなるリスクがあります。また、お取り引き内容によっては手数料がかかる場合があります。
お取り引きの前に必ずご確認ください。

金融商品仲介サービスとはKDDIが金融商品仲介業者として、委託金融商品取引業者であるauカブコム証券の証券口座開設のお申し込み取り次ぎおよび取り引きの勧誘を行うサービスです。

金融商品仲介業者

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KDDI株式会社 関東財務局長(金仲)第896号

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  • KDDI株式会社、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるauカブコム証券(株)の証券口座開設のお申し込み、取り次ぎおよびauカブコム証券(株)の取り扱う各種金融商品とその取り引きに関する案内を行います。
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    万が一、一部不足額が生じた場合など、全額の返還ができないケースが発生した場合でも、投資者保護基金により、お一人あたり1,000万円まで補償されます。
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