家族割®

ご家族でau携帯電話をご利用いただくと、家族間の国内通話料(★1)・SMS送信料が24時間無料となります。

  1. ご加入の料金プランによっては、「家族割」に加えて、「2年契約」などへのご加入が必要です。

特典

①家族間の国内通話料・SMS送信料を割引します。

対象料金プラン・割引額

対象の受付中料金プラン

家族間通話料・SMS送信料

使い放題MAX+ 5G ALL STARパック

使い放題MAX+ 5G DAZNパック

使い放題MAX+ 5G ドラマ・バラエティパック

使い放題MAX+ 5G Netflixパック(P)

使い放題MAX+ 5G Netflixパック

使い放題MAX+ 5G with Amazonプライム

使い放題MAX+ 5G

auマネ活プラン+ 5G ALL STARパック

auマネ活プラン+ 5G DAZNパック

auマネ活プラン+ 5G ドラマ・バラエティパック

auマネ活プラン+ 5G Netflixパック(P)

auマネ活プラン+ 5G Netflixパック

auマネ活プラン+ 5G with Amazonプライム

auマネ活プラン+ 5G

スマホミニプラン+ 5G

スマホスタートプランベーシック 5G

スマホスタートプランライト 5G

使い放題MAX+ 4G DAZNパック

使い放題MAX+ 4G ドラマ・バラエティパック

使い放題MAX+ 4G Netflixパック(P)

使い放題MAX+ 4G Netflixパック

使い放題MAX+ 4G

auマネ活プラン+ 4G DAZNパック

auマネ活プラン+ 4G ドラマ・バラエティパック

auマネ活プラン+ 4G Netflixパック(P)

auマネ活プラン+ 4G Netflixパック

auマネ活プラン+ 4G

スマホミニプラン+ 4G

スマホスタートプランベーシック 4G

スマホスタートプランライト 4G

ケータイプラン

ジュニアケータイプランME

ジュニアケータイプランN

mamorino WatchプランN

無料

②「2年契約」などに未加入の場合、対象料金プランの基本使用料を割引します。

対象料金プラン・割引額

  • 対象料金プランの新規受付は終了しております。(すべて25%割引)

VKプラン/VKプランS/VKプランM/LTEプラン

  • 「2年契約」「スマイルハート割引」にご加入の場合は適用されません。

対応機種

スマートフォン(5G/4G LTE)、iPhone、ケータイ(4G LTE)

適用条件

  • ご契約名義が同一名義またはご家族さまのご名義であること(法人のお客さまを除く)。
  • ご契約可能な契約回線数は、2回線以上10回線までとなります。
  • お申し込み時に、ご家族であることを確認する書類が必要となる場合があります。
  • 1つのau電話番号で、複数の「家族割®」グループに重複してお申し込みすることはできません。

適用時期

当月適用

料金割引サービス併用一覧

「家族割®」と併用できる料金割引サービスについてはこちらをご覧ください。

契約内容の確認・お申し込み

ホームページから申込書を取り寄せる

  • My auからのお手続きと、同一姓・同一住所ではない回線が含まれる場合は郵送でのお手続きとなります。

au Style/auショップ

au Style/auショップでお申し込みを承ります。「家族割®」を組まれるauケータイの契約者ご本人さまがご来店ください。

お申し込みに必要なもの

  • ご本人さま確認書類(原本)
  • 家族関係証明書(必要に応じて)
    【家族関係証明書について】
    1. 同一住所にお住まいで、かつ、同一姓であれば家族関係証明書は必要ありません。
    2. 同一世帯で姓が異なる場合、健康保険証(有効期限内)もしくは住民票(続柄記載/発行日より3カ月以内)が必要となります。
    3. 単身赴任などで同一住所にお住まいであることの確認が取れない場合、遠隔地用健康保険証(有効期限内)が必要となります。
      • 遠隔地用健康保険証に割引適用となる家族全員が記載されている場合「遠隔地用健康保険証」1通
      • 家族全員が記載されていない場合「遠隔地用健康保険証」1通 +「健康保険証」1通
      • 上記以外の親子(義理を含む)の場合「戸籍謄本」

    上記①②③以外の場合

    • 申込者と家族割相手との続柄が1親等(配偶者および親子(義親子含む))の場合
      家族関係を証明できる「戸籍謄本(発行日より3カ月以内)」または「家族割®」相手のご本人様確認書類(コピー可)+「家族割®」相手の「家族関係申告書」でも受付可能です。
    • パートナーシップ関係
      「地方自治体などで発行されるパートナーシップ関係が証明できる公的証明書」が必要となります。

関連情報

  • 表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税込です。
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